太陽光・蓄電池と住宅ローンの
支出見直し診断

太陽光発電量シミュレーションの計算方法

QOL株式会社の太陽光発電量シミュレーションでは、NEDOの月平均斜面日射量と、JPEAの推定発電量計算方式を参考に、月別発電量を算出します。

• 月間想定発電量 ＝ 月平均斜面日射量 × 月の日数 × 設置容量 × 太陽電池の月別補正係数 × パワーコンディショナ変換効率 × その他損失相当係数（簡易診断では1.0000）
• 年間想定発電量 ＝ 1月から12月までの月別発電量の合計
• 月間平均発電量 ＝ 年間想定発電量 ÷ 12
• 使用日射量：NEDO MONSOLA-20の月平均斜面日射量です。
• 対象地域：大阪市です。大阪市の概算シミュレーションでは、大阪市天王寺区のNEDO日射量データを代表地点として使用します。
• 正式なNEDO地点：大阪市天王寺区、3次メッシュ52350411です。
• 現在取得済みの条件：方位角0度（南）、45度（南東）、90度（東）、270度（西）、315度（南西）、傾斜角30度です。
• 想定パネル種類：結晶系シリコン太陽電池です。
• 温度等補正：JPEA表示ガイドライン（2026年度）の結晶系シリコン太陽電池向け月別参考値を、簡易診断用の補正条件として使用します。
• パワーコンディショナ変換効率：メーカー・型式未指定の住宅用簡易診断では、QOL株式会社が確認した住宅用機器の定格出力時効率をもとにした標準値を使用します。
• その他損失相当係数：QOL簡易診断では軽微な汚れ、配線、回路、コネクタ、ミスマッチなどの損失を計算へ含めないため、1.0000として扱います。
• 本番計算：大阪市の方角別日射量データ、太陽電池の月別補正条件、QOL標準の設備変換効率、その他損失非適用の条件を確認済みです。
• 方角の扱い：方角補正係数を掛けず、方角ごとのNEDO実データを直接保持する構造へ変更しています。現時点で取得済みの方角は南、南東、東、西、南西です。
• 傾斜角の扱い：今回の初期シミュレーションでは、屋根の傾斜角を30度として計算します。将来は屋根勾配に応じた傾斜角データを追加できる構造にしています。
• 複数方角の扱い：容量内訳を入力しないため、正式方針が決まるまで計算不可とします。
• 方角不明時の扱い：標準方角へ置き換えず、正式な個別確認方針が決まるまで計算不可とします。
• 日数の扱い：平年基準で計算し、2月は28日として扱います。
• 丸め方法：内部計算では小数を保持し、画面表示時にkWh単位で四捨五入します。
• 経済効果計算：発電量計算が正常に完了し、必要な経済効果の入力条件がそろった場合に、下記の計算方法で概算します。

この計算には、軽微な汚れ、配線、回路、コネクタ、ミスマッチ、影、積雪、経年劣化、出力制御、実際の屋根傾斜、複数方角、メーカー・型番差は含めていません。JPEAやNEDOがQOL株式会社のシミュレーション結果を認定または保証しているものではありません。

太陽光発電の経済効果の計算方法

太陽光発電の経済効果とは、発電した電気を家庭内で使用することによる電気代削減額と、余った電気を売電することによる売電収入を合計した概算効果です。

• 年間自家消費量 ＝ 年間発電量 × 自家消費率
• 年間売電量 ＝ 年間発電量 − 年間自家消費量
• 年間電気代削減額 ＝ 年間自家消費量 × 電力購入単価
• 年間売電収入 ＝ 年間売電量 × 売電単価
• 年間経済メリット ＝ 年間電気代削減額 ＋ 年間売電収入
• 月平均経済メリット ＝ 年間経済メリット ÷ 12
• 実質設備負担額 ＝ 設備総額 − 補助金額
• 単純投資回収年数 ＝ 実質設備負担額 ÷ 年間経済メリット

月別経済効果は、月別発電量に同じ自家消費率を適用して計算します。月ごとの在宅時間や使用電力量の違いは反映していません。

自家消費率はユーザー入力値を使用しており、実際の購入電力量との照合は行っていません。電気代から購入電力量を逆算する処理は行いません。

単純投資回収年数には、電気料金や売電単価の将来変動、発電量の経年劣化、パワーコンディショナー交換費用、修理・点検費用、保険料、ローン利息、割引率、税金、出力制御、機器停止期間を含んでいません。

電気代削減額の計算方法

蓄電池へ貯めた電気を家庭内で使用し、電力会社から購入する電力量を減らす想定で、電気代削減額を試算しています。

• 電気料金単価：29.80円／kWh
• 蓄電池の利用想定：提案する蓄電池容量を1日1回分すべて活用できた場合
• 年間日数：365日
• 年間蓄電可能量：年間売電量と蓄電池容量 × 365日の小さい方。小数が発生する場合は小数第1位で丸めています。
• 年間削減額：年間蓄電可能量 × 29.80円。1円単位で丸めています。
• 月額削減額：年間削減額を12か月で割り、1円未満を切り捨てています。

買電単価は、東京電力「従量電灯B」の第1段階料金（最初の120kWhまで）29.80円/kWhを参考にした比較用条件です。全国平均値や公的な統一単価ではありません。

実際の電気料金単価は、基本料金、従量料金、時間帯別料金、燃料費調整額、再生可能エネルギー発電促進賦課金、契約プランなどによって異なります。

推奨蓄電池容量の算出方法

推奨蓄電池容量は、入力された年間売電量から1日あたりの余剰電力量を算出し、QOL株式会社独自の容量判定基準に基づいて試算しています。

• 1日あたりの余剰電力量：年間売電量 ÷ 365日
• 端数処理：Math.ceil()で小数点以下を切り上げ
• 容量判定：5kWh、10kWh、12.7kWh、15kWh、16.4kWh、20kWh、20kWh以上（個別提案）の既存ルールで判定
• 太陽光発電が未設置の場合：売電量ベースの容量算定は使用せず、個別確認が必要な案内を表示
• 太陽光発電が設置済みで年間売電量が未入力の場合：既存バリデーションにより診断を進めません。
• 年間売電量が0kWhの場合：売電量を基準とした容量は算出せず、個別確認をご案内します。
• 20kWh以上（個別提案）の場合：容量確定前の年間蓄電可能量・削減額は算出しません。

本シミュレーションの推奨容量は、法令・公的機関が定めた統一基準ではなく、QOL株式会社独自の試算上の目安です。特定メーカー・特定製品の容量を指定するものではありません。実際の最適容量は、家庭内の電気使用量、昼夜の使用割合、太陽光発電量、売電量、オール電化の有無、EVやV2Hの導入予定、停電時に使用したい設備、設置スペースなどによって異なります。

比較期間30年間について

導入前後の長期的な支出の違いを同じ期間で比較するため、比較期間を30年間に設定しています。

30年間は支出比較のために統一した試算期間であり、蓄電池の使用期間や性能を保証するものではありません。

実際の使用期間、性能、保証期間、修理・交換の必要性は、製品、メーカー、使用環境、施工条件、メンテナンス状況などによって異なります。

ローン・総支払額の比較方法

住宅ローン借換プランでは、現在の住宅ローン残期間における総支払額、既存設備ローンの残支払額および30年間の電気代を、借換後の住宅ローン総支払額と導入後30年間の電気代の合計と比較しています。設備費用は借換後の住宅ローンへ組み込む想定のため、長期総支払額へ別途二重加算していません。

• 借換前：現在の住宅ローン総支払額 + 既存設備ローン残支払額 + 現在の毎月電気代 × 12 × 30
• 借換後：借換後住宅ローン総支払額 + 導入後の毎月電気代 × 12 × 30
• リフォームローン導入前：現在の毎月電気代 × 12 × 30
• リフォームローン導入後：リフォームローン総支払額 + 導入後の毎月電気代 × 12 × 30

金利、返済期間、設備費用は設定条件に基づく概算です。リフォームローン金利は、滋賀銀行「住宅関連ローン（無担保）」のカーボンニュートラル設備導入資金における最下限金利 年1.975%に、同関連費用で示されている年0.2%の金利上乗せ条件を加えた年2.175%を、比較用参考金利として使用しています（2026年4月1日現在）。実際の適用金利は、審査結果、借入金額、返済期間、取引条件、団体信用生命保険の加入条件等により異なります。住宅ローン借換は金融機関の審査が必要であり、実際の借入条件や返済額を保証するものではありません。補助金適用額は、本シミュレーションの計算へ自動的には含めていません。

参考情報・情報源

本シミュレーションは、QOL株式会社独自の試算基準を中心に構成し、制度、製品、住宅用太陽光発電・蓄電池、ローン計算に関する一般情報の確認には、公的機関、業界団体、金融機関等が公開する情報を参考にしています。29.80円／kWhの試算条件や容量判定基準は、個別の契約条件・製品仕様を保証するものではありません。

• 経済産業省 2026年度以降のFIT/FIP買取価格等と2026年度賦課金単価
• 住宅用太陽光10kW未満のFIT調達価格（1～4年目24円/kWh、5～10年目8.3円/kWh）は、経済産業省・資源エネルギー庁の公式情報を参考にしています。
• 国土交通省「太陽光発電設備の一次エネルギー消費量削減効果について」：自家消費相当分をBルートの比較用参考値として使用し、小数容量はQOL株式会社が線形補間しています。
• 資源エネルギー庁 燃料費調整制度について
• 一般社団法人 太陽光発電協会 住宅用太陽光発電システムとは
• 環境省 住宅脱炭素NAVI 省エネ住宅とは
• 住宅金融支援機構 住宅ローンシミュレーション
• 住宅金融支援機構 リフォーム融資シミュレーション
• 滋賀銀行 住宅関連ローン（無担保）
• 東京電力エナジーパートナー 再エネ買取標準プラン

関連する内部リンク

設備価格、メーカー、補助金、住宅ローン借換の詳細は、以下の既存ページも参考にしてください。

• 家庭用蓄電池の価格相場
• 家庭用蓄電池メーカー比較
• 取扱メーカー一覧
• 住宅ローン借換を活用した太陽光・蓄電池導入
• 太陽光発電・蓄電池・V2H補助金一覧
• QOL総研 家庭用蓄電池の価格調査